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日別: 2014年10月19日

Tomorrow Never Knows = 528Hz

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友人の「へるぴー」が、「In Deep」というサイトに載っている興味深い話を教えてくれた。
ジョン・レノンがビートルズ時代に作曲した「Tomorrow Never Knows」という曲の周波数と、5000年前の古代人が治療やヒーリングに使っていたかもしれない周波数が同じであるということ。
その周波数は528Hz。
この曲はベースが、このチューニングにおける1つの音(C)を弾き続けているので、528Hzの音がずっと流れるわけである。
この事実に気づいた「In Deep」さんが、528 Hzの音と「Tomorrow Never Knows」のイントロをつなげたものを作っておられるので、聴いてみてほしい。




ビートルズのは、こちら。




さらに「In Deep」さんによると、「ソルフェジオ周波数」と呼ばれる音階が聖ヨハネの賛美歌などに代表されるグレゴリオ聖歌に使われており、その音は特定の周波数を発して物質と意識に働きかける効果があるとか。
DNAの研究者であるレオナルド・ホロヴィッツ博士の著書にも詳細が書かれているとのこと。

396 Hz~トラウマ・恐怖からの解放
417 Hz~変容の促進
528 Hz~DNA の修復
741 Hz~表現力の向上
852 Hz~直感力の覚醒
963 Hz~高次元、宇宙意識とつながる

とか、とのこと、という語尾なので、真偽のほどはわからないが、「Tomorrow Never Knows」を聴きながら自分のDNA が修復されるイメージを楽しむのも一興だろう。


【 ビートルズ英語塾より 】

Tomorrow Never Knows

Turn off your mind, relax and float down stream
It is not dying, it is not dying
こころのスイッチを切って リラックスして 流れに任せなさい
死んでいくのではない 死んでいくのではない

Lay down al thoughts, surrender to the void
It is shining, it is shining.
すべての思考をなげうち 空虚に身を任せなさい
輝いている 輝いている

Yet you may see the meaning of within
It is being, it is being
内側の意味がわかるようになる
それは存在する それは存在する

Love is all and love is everyone
It is knowing, it is knowing
愛はすべて 愛は誰にでも
それは知ること それは知ること

And ignorance and hate mourn the dead
It is believing, it is believing
そして無知と憎悪は死を嘆く
それは信じること それは信じること

But listen to the colour of your dreams
It is not leaving, it is not leaving
あなたの夢の色に聞き入りなさい
それは別離ではない それは別離ではない

So play the game “Existence” to the end
Of the beginning, of the beginning
終わりまで「存在」のゲームをしなさい
はじめから はじめから

アベノミクスには出口がない

アベノミクスという言葉を見聞きするたびに、いったい誰がこの経済政策を立案し、誰がこのキャッチフレーズを考え出したんだろうと思ってしまう。
そして誰のための経済政策なのかということも。
アベノミクスに名前を冠された人物による立案とは到底思えないのが残念なところである。
彼はただのアナウンサーだろうか?
アナウンサーは示された原稿を忠実に読み上げる。
それが役目だ。
もしそうなら、誰がその原稿を書いたのか。

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【以下、東洋経済ONLINEより転載】

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小林慶一郎・慶応大学経済学部教授(左)VS. 橋爪大三郎・東京工業大学名誉教授(右)


――お二人のご専門は経済学、社会学と分野が異なるわけですが、共通して日本経済の将来を憂慮されています。お二人にまず伺いたいのですが、アベノミクスをどうご覧になっていますでしょうか。

小林:結論的に言ってしまえば、昨年はうまくいきましたが今年に入って停滞している感じです。少なくとも2013年は、かなり早いスピードで円安が進み、株価もかなり改善され、それに連動して消費も増えました。

――今年4月から消費税率が8%になりました。それによって消費が予想外に冷え込んでいますが、この点については、いかがですか?

小林:7月ぐらいから回復すると言われていたのが、8月になっても回復していないというデータがあります。ですが、いずれ回復する可能性が高い。その裏付けとなる指標の一つが、失業率の低下です。8月30日時点で完全失業率は3.5%で、就業者数は20カ月連続で増加。実際、建設業をはじめ、いろんな業界で人手不足が生じています。
もうひとつは、設備投資計画についてのデータです。これを見るとプラスとなっていますので、今後も円安が続いていく、あるいは需要が増えていくと企業が予想していることが分かります。
ですから、停滞感は出ているものの、今のところ日本経済は、いい方向に行っていると言えるのではないでしょうか。

橋爪:たしかに今のところ、アベノミクスはうまく行っているように見える。国民の大多数も、なんとなくそう思っている。でも、こういう時こそあぶないと思う。
うまく行っているように見えるときは、政策転換しようとは誰も思わないので、このまま進んでいくわけです。そして、アベノミクスの本質は、対症療法にすぎない。ところが、日本経済がいま抱えている問題点の多くは、構造的で長期的なものです。ならば、少しでも体力が残っているうちに、一刻も早く構造的な問題に取り組み、快復への道筋をつけなくてはいけない。
その途中で一時的に病状が悪化したら対症療法も必要ですが、何より優先すべきは構造的で長期的な課題です。端的に言えば、1000兆円を超える累積債務を何とかして、財政を健全化しなくてはいけない。
アベノミクスは対症療法のかたまりですから、個別の政策が、構造的な課題とどう結びつくのかみえない。日銀による「異次元の金融緩和」にしても、貨幣供給量を増やして景気がよくなったように見えるだけで、構造的な課題にはまったく届いておらず、むしろ危機は深刻化しています。それなのに、日本経済にかかわる多くの人びとが、構造的な課題を深刻に受け止めていない。対症療法が効いたと、喜んでいる向きもある始末です。これもまた、とても危険なことだと思う。

小林:安倍政権にしても、経済成長だけでなく財政再建も目指すと折に触れてアナウンスしていますが、諮問会議等での議論より先へはなかなか進まず、具体的な政策が伴っていません。
先ほど橋爪先生が言われたように、どのようにして「出口」へ辿り着くかという構造的な問題と、直近の問題にどう対処するかという対症療法とが関連づけられていない。しかも、今のところ対症療法がうまく行っているため、構造的かつ長期的な問題から、かえって国民の目をそらす結果となっています。

橋爪:その対症療法も、賞味期限切れではないでしょうか。
消費が伸び悩んでいます。消費税率を8%に引き上げたせいよりも、根本的には、財政再建策がはっきりせず、日本経済の先行きが不透明だからです。アベノミクスへの信任もぐらつき始めている。安倍政権の予想以上に急速な円安が進んでしまった。円安なら物価も上昇するわけで、食料品や工業原材料が軒並み値上がりしています。輸出が振るわない国内産業には打撃ですし、物価の上昇分は実質的な所得減となり、景気の足を引っ張ってしまう。

小林:今年に入ってからの安倍政権には、二つの誤算があります。
ひとつは、円安によって企業の輸出がもっと増えるだろうと考えていたわけですが、予想に反してそうならなかった。想像以上に、企業の海外移転が進んでしまった。輸出が増えるためには、まず、海外移転した企業が日本に帰ってこないといけない。しかし、企業が帰ってくるまでには、数年以上の時間がかかってしまう。
もうひとつは、円安による物価上昇が始まっているのに、賃上げがそれに追いついていない。周知のように安倍政権は、企業に対して賃上げをするよう要請していますが、企業経営者からすれば、財政問題などの懸念材料があるため、賃上げをするとか、新規事業のための設備投資をするとかいった判断ができない状況です。
その意味でも財政問題が遠因になって、景気回復の足が引っ張られていると言えるでしょうね。

橋爪:最近の現象として、消費の二極化が起こっています。デフレこのかた、価格の安い商品に人びとが流れていたわけですが、このところ、一部の高額商品が売れるようになった。これは高所得層が、株や不動産の含み益が出たおかげで、消費行動を変化させた結果です。アベノミクスの効果が、こうしたかたちで表れている。
だからといって、非正規雇用の人が正規雇用になるわけではないし、中高年を中心とする早期退職の流れに歯止めがかかるわけでもない。むしろ、大多数の国民にとって可処分所得は減りつつあるわけで、財布のヒモも固いままです。それによって景気回復の足が鈍ってしまうという構図に変わりはない。

小林:高所得者層の消費が活性化することで、中間層以下にもそれが波及するというのが政権の予想ですが、そうならない可能性が非常に高い。

――こうした中で、今年12月には消費税率を10%まで引き上げるかどうかが決まるわけですが、これについてはいかがでしょう?

橋爪:安倍政権は悩むでしょうね。おそらく、アベノミクスで景気を回復させ、第二段階として財政再建に着手するつもりだったのでしょうが、景気にそこまではずみがついていないと判断すれば、消費税率アップを先延ばしにしてしまう可能性が高いと思う。

小林:多くの経済学者は、予定通り増税すべきと考えていますが、政権に対する支持率とか選挙のことを考えると、安倍さんの周辺は、このタイミングで引き上げたくはないでしょうね。
いま、新たに「地方創生」というテーマが掲げられ、地方にお金を流すような公共事業がいずれ実施されるはずですが、そんな風にして景況感を改善した上で、12月に消費税率を引き上げるというのが、財務省のシナリオでしょう。しかし、政治家がそれに乗るかどうかは、分かりません。もしかすると「地方創生」で財政支出が増大する一方で、増税はしないという結果に終わるかもしれない。そうなったら、最悪の選択なんですが……。

橋爪:まるきりの時代錯誤です。「列島改造」や「ふるさと創生」の発想のまま、ばらまきで経済成長ができると思っている。日本経済のメカニズムはその頃と様変わりしていますから、効果がないばかりか、事態をいっそう悪化させてしまいます。

小林:1000兆円を超える累積債務をなんとかし、財政を立て直すには長期的なビジョンを打ち出し、国民を説得するプロセスが必要ですが、いま、それをやろうとする政治家はいません。どうしても、次の選挙で勝つことを優先してしまうので、10年先、20年先を見据えた長期戦略を国民に示し、責任を持って実行するということができない。

橋爪:政治家は次の選挙のことしか頭にないかもしれませんが、有権者はそうじゃない。30代の人なら、あと半世紀も生きていかなくちゃならない。もっと長いタイムスパンで、もっと常識的な判断ができるはずです。ただしそれには、きちんと、有権者に正しい情報を伝えなければならない。それが出来ていれば、政治家は有権者の声にしっかり耳を傾ければいい。
ジャパン・クライシスを防ぐのに、対症療法は重要じゃありません。対症療法をいくらやっても、長期的で構造的な課題には関係がない。構造的な課題を放っておくと、とんでもない事態になりかねない。

――お二人が刊行された『ジャパン・クライシス』には、最悪のケースも想定されています。

橋爪:対応を誤れば、かなりの確率で、ハイパーインフレに陥ると考えています。そうなれば、こつこつ貯めてきた貯金も一瞬のうちに失われ、年金制度も破綻。企業や銀行も次々と倒産し、多くの人びとが路頭に迷うことになる。そうならないよう、一刻も早く手を打つ必要があります。

小林:今の30代、40代、50代、60代の人は、そうした事態になったら、だれも逃げ切れません。そうならないよう、少しでも早く財政を立て直す必要がある。『ジャパン・クライシス』にも書きましたが、最近では、財政が健全化しなければ景気も回復しないという研究結果も、出ています。

橋爪:私たちが言っているのは、簡単なことです。誰でもわかります。政府は、国民の生活を守るために存在する。その、政治の原点に立ちかえって、目先のことにとらわれず、優先順位の高いことからしっかり実行していく。国民は政府にそれをしろと、はっきり声をあげることが重要です。

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